3級穴埋め(2023年1月)-金融
★米国の市場金利が上昇し、日本と米国の金利差が拡大することは、一般に、米ドルと円の為替相場において米ドル高、円安の要因となる。
ベンチマークとなる指数の上昇局面において、先物やオプションを利用し、上昇幅の2倍、3倍等の投資成果を目指すファンドは、ブル型ファンドに分類される。
元金1,250,000円を、年利2%(1年複利)で3年間運用した場合の元利合計金額を求める計算式は、税金や手数料等を考慮しない場合、1,250,000円×(1.02)^3である。
日経平均株価は、東京証券取引所プライム市場に上場する225銘柄を対象として算出される株価指標である。
★金融機関が提示する対顧客電信買相場(TTB)は、預金者が外貨を円貨に換える際に適用される為替レートである。
★日本銀行が長期国債(利付国債)を買い入れる金融政策を、公開市場操作(買いオペ)と言い、市中に出回る資金量が増加する。
★投資信託の運用において、企業の成長性が市場平均よりも高いと見込まれる銘柄に投資する手法を、グロース運用という。
★株式の投資指標のうち、株価を1株当たり純資産で除して算出される指標は、PBR。
★異なる2資産からなるポートフォリオにおいて、分散投資によるリスクの低減効果は得られないのは、2資産間の相関係数が+1である場合。
★2022年中につみたてNISA(非課税累積投資契約に係る少額投資非課税制度)を利用して公募株式投資信託等を購入することができる限度額(非課税投資枠)は、年間40万円である。
スポンサーリンク
スポンサーリンク
<戻る | 一覧へ | 進む> |
<前回同分野 |